不動産投資

頭金は最低限の10万円のみ、6室すべてフルローンで購入。約2%の借入金利より高い運用リターン、流動性の確保、経費計上、インフレ耐性など、自己資金をほとんど入れない6つの理由を実績とともに解説します。

投資用ワンルーム6室を保有すると、実際どれくらい手間がかかる？契約更新・管理組合総会など、年間の対応回数を数字で公開。「何もしなくていい」と「何も考えなくていい」は違うという実感も書きました。

新築ワンルームは基本的にあまり良くないが、絶対にダメというわけでもない。6室（新築1・中古5）を購入した経験から、新築・中古それぞれのメリット・デメリットと、価格・家賃余地・出口戦略という判断軸を整理します。

借入1.7億円・6室すべてで団信の金利上乗せなしを選んだ理由。保険は「起きたら困ること全て」でなく「自分で負担できないこと」に備えるもの、という考え方と、金利+0.1〜0.3%が1.7億円でいくらになるかを計算しました。

借金1億7,340万円はインフレでどれだけ目減りする？6室の実際の金利（加重平均2.08%）から実質金利を計算し、政府の財政方針から見える今後のインフレ前提についても考察します。

金利が2.5%・3.0%・3.5%まで上がったら、家賃をいくら上げれば相殺できる？川崎の新築物件の実データで損益分岐点を計算。「家賃上昇余地÷借入残高」という金利耐性の新指標も紹介します。

金利が2.5%・3.0%・3.5%まで上がったら、不動産投資のローン残債はいくら変わる？借入3,390万円の実物件で5年後・10年後を試算。5年ルールで前半5年と後半5年の影響が違う理由も解説します。

東京・川崎・大阪で購入した6室の物件価格・値引き額・融資条件・家賃値上げ実績を1つの表に集約。値引き合計600万円、実現済みの物件価値上昇は1,000万円超。6室すべてのリアルな数字を公開します。

東京スター銀行から届いた金利引き上げ通知(1.90%→2.15%)を機に、実際の影響額・5年ルール/125%ルールの仕組み・繰上返済や借り換えとの比較・家賃値上げでの吸収可能性まで、実数字で検証します。

家賃を月16,500円引き上げ、収益還元法では物件価値が約535万円上昇。実際の賃料改定交渉から退去後の募集まで、6室を保有する投資家の実例で公開します。